残念ながら多くの場合、自分自身の行動をコントロールすることは容易ではありません。
例えばダイエット中に仕事で会食に行かねばならないという場合、実際に会場に行く前は「デザートは食べずにおこう」と思っていたとしても、実際に会場で魅力的なデザートの数々を見たら…この状況で最初の目標通りデザートを食べずにいることはかなり難しいでしょう。
誘惑に負けずに決めた行動を確実に実行するためには「実行意図implementation intention」をはっきり示すとよいことがわかっています(引用文献２)。
これは行動経済学ではコミットメントといいます。前もって将来の選択肢を決めておき、その後の選択を容易にする、言い換えれば将来の自分を予め縛っておくという感じです。
この時大事なのは、実行しようとする行動について、「いつ・どこで・どのように」と具体的かつ明確に家族なり友人なりに宣言することです。
宣言することは将来の行動の約束につながり、行動の実行に責任が生じることはもちろん、さらに人には自分の言動や態度、信念に一貫性を持たせたいという特性があるため、宣言と一致する行動を取りやすくなると考えられるからです。
例えばインフルエンザワクチンの接種促進を目的とした研究(引用文献３)では、参加者に対するワクチン接種日の通知を①提供日のみ掲載、②提供日の情報に加え、スケジューリング用に接種希望日を書き込むフォームを設けたもの、さらに②の条件に希望時間帯まで書き込むフォームを設けた③の三つの条件下で実施したところ、最も具体的に選択肢を設定した③の条件でワクチン接種率が最も高くなりました。
また単に宣言するだけでなく、もし失敗したら罰金を払う、またはデポジット方式で前もってお金を払い、成功すれば返してもらえるという状況にすると、より効果が高まることを示した研究(引用文献4)もあります。
この研究では減量を目的としたプログラムの参加者を統制群（特に制約なし）、介入群（毎日３ドルお金を預けることを義務付け、積立を行い、参加期間中に減量目標を達成できていれば2倍になって戻ってくるが、逆に達成できていなければ預けたお金を全て失う）の二群に分け、減量効果の比較を行いました。
その結果、介入群の参加者の方が統制群の参加者よりも４ヶ月後時点での体重減少率が大きかったことが示されたのです。
これは人が損失を嫌う特性を利用した行動促進の成功例です。

このようなナッジの考え方を利用した行動変容の試みは近年、多くの分野で積極的に取り入れられています。
私たちの認知に歪みがあるというのは時に困ったこともあるのですが、一方でうまく利用することで従来の「がまん」や「意志の力」に頼らずに、効率的に行動を変えることができる可能性もあります。